おすすめ資産運用
新着情報
9/7 資産運用セミナー情報を更新しました。今回のセミナー無料。
投資・ファンド・株式・信託・不動産・FX・会員権etc
資産運用においては運用会社より様々なサービスが提供されており、それらのリスクとリターンに鑑みて、自身の資産をどのように運用するかという基本設計から始まる。
サービスの中には「元本は保障するが、リターンの少ないもの」（ローリスクローリターン）、「元本を保証しないが、リターンの大きいもの」（ハイリスクハイリターン）があり、一般的にローリスクローリターンのものを貯蓄型資産運用ハイリスクハイリターンのものを投資型資産運用と呼ぶ。
「資産運用」という言葉よりも、「資産形成」と呼ぶほうが的確な呼び方かもしれない。
現役中は所得も安定しており、生活に問題を来たす事もなく暮らしている方々が多いと思われます。
しかし、老後は年金に頼るほかありません。
年金だけで老後を暮らしていけるのでしょうか？
専門家が老後の貯えには、5000万だとか1億だとかよくテレビや著書で言っています。
金額はさて置き、老後には貯えが重要であるのは間違いありません。
働き盛りの現役中にいかに貯えを構築できるかです。
仮に金利の低い日本の銀行へ毎月5万円を30年間積み立て（※３０歳の場合）て1800万円の貯えになります。
1800万円もあれば充分だろうと思われる金額ですが、定年を迎える60歳から5年間は年金需給ありません。
嘱託等で現役期間が伸びれば別ですが、無所得の状態になります。
この時、貯蓄が無ければ生活ができません。
5年後年金が受給できても、厚生年金受給者で月額約22万円（※掛け金により変動）となり年間所得は満額で264万円です。
多くの方々はそれを下回ると思われます。
結果、働き盛りの現役中にいかに貯えを構築すかにかかってきます。
しかし、仮に毎月5万円の積み立てをするにも5万円の出費は非常に大きなものです。
もっと小額で確実に増やせる方法はあると思います。
おすすめ資産運用リンク集にてご自身にあった資産形成を見つけてみてください。
株式投資
公開されている企業の株を売買することで利益を上げる方法。
配当や株主優待など特典があり。
一世を風靡した「デイトレ」、「スイングトレード」など投資方法は多種多様。
投資信託
購入資金と手数料を支払い、株式投資を専門業者に委託する方法。
オープン型、クローズド型などそれぞれの投資家に合わせた商品が見つかるはず。
購入方法も一定の金額で一定の金融商品を一定の期間、継続して買う投資手法の「ドルコスト平均法などあり。
不動産投資をしたいが.....と諦めている方々、小額から購入可能な「REIT（リート）」という商品あります。
ファンド・オブ・ファンズ
投資信託の うち、投資信託そのものを投資対象とするファンド。
一般的な投資信託が投資家から集めた資金を直接証券市場などで運用するのに対し、複数の投資信託に投資 し成果を投資家に還元する。広い分野へ分散投資することで投資リスクを抑えることが期待できる。また、株や債券など、それぞれの投資信託が得意とする分 野での運用力が期待できる。
平成11年（1999）解禁。
同13年（2001）に始まった確定拠出年金の運用先として注目される。
不動産投資
土地や建物など、不動産に投資する方法。
投資した不動産を人に貸して定期的に賃料という利益を受け取るインカムゲインと、その不動産を購入した金額以上でのキャピタルゲインを期待する。
不動産投資はミドルリスク、ミドルリターンの投資商品。
不動産は賃料の下落や空室などにより予定した収入が見込め無い場合や不動産の価格が下落してしまったり、地震などによって建物が崩壊してしまうリスクを背負わなければならない。
危険性を伴っているが、基本土地がある限り価値がゼロになるという可能性はゼロではないが極めて低い。
投資物件は居住用物件と商業用物件に大まかに分けられる。
居住用物件は賃料の下落が少なく安定した投資方法。
商業用物件は場所がよければ利回りが跳ね上がるが、不景気などの影響で賃料下落が激しいくハイリスク、ハイリターン。
外国為替証拠金取引（FX）
少額の証拠金を預託し、差益決済による通貨間の売買を行なう取引。
FX、通貨証拠金取引、外国為替保証金取引などと言われる。
レバレッジを利用することで証拠金の何倍もの外貨を取引する事ができる。
為替レートが同一のとき、売り相場と買い相場の差が他の金融商品と比べ小さい。
オフショア投資
税金の安い国に口座を作り、様々なサービスを受ける方法。
タックス・ヘブン（租税回避地）と同じ。
オフショアの条件としては上に述べたとおり、税金が安かったり規制が緩やかであったりすることのほかに、政治的に安定した場所であることが必須。
国際的な紛争に巻き込まれたり、施政者の気分次第でそこにある資産が他へ移動できなくなったり、あるいは最悪没収されたりするような可能性のある所は、オ
フショアやオンショアの条件を満たさない。
マネーロンダリングに対する国際金融上の厳しい規制により番号口座（いわゆる秘密口座）が発行されなくなり、SWIFT等の国際送金の際の送金データに口
座名義人の個人名が必ず含まれるようになったため、オフショアを利用する際には法人設立が欠かせない。
法人設立による法的なリスクが低く、法人運営のコストが最小で済むような国がオフショアに向いている。
個人向け国債
国が発行する国債に投資する方法。
投資型資産運用の中ではリスクが低い。
リゾート・ゴルフ会員権
リゾート会員権、ゴルフ会員権は、会員制利用権を証券化したもの。
会員権は、会員であるというステイタスと同時に個人が別荘を所有することと比べ、初期導入コスト面で割安。
バブルの頃は投資目的で会員権の買い占めが行われたり、会費を集めた後に運営会社が倒産するなど、リゾート会員権のイメージはよくありませんでした。
バブ ル崩壊後は、会員権価格は下落する一方でした。
しかし、ここ10年でリゾートクラブの淘汰が進み、会員権の価格が下がったこともあり、投資目的で買う人は いなくなり、自分が利用するために買う人がほとんどのようです。
